ウイングアーク、"帳票印刷ログの見える化"を実現する新ソリューション「LOG Viewer for RDE」を発表

　Form＆Dataのウイングアーク テクノロジーズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：内野弘幸、以下 ウイングアーク テクノロジーズ）は、帳票印刷ログの見える化をはかる新ソリューション「LOG Viewer for RDE」を、12月24日より出荷開始することをお知らせいたします。提供価格は、100万円（税別　※1）～です。

　「LOG Viewer for RDE」は、帳票基盤「Super Visual Formade（SVF）」製品シリーズの帳票運用管理ツール「Report Director Enterprise」（以下 RDE　※2）に蓄積された帳票印刷ログを、データ活用ソリューション「Dr.Sum EA」（※3）で分析し、運用状況の見える化をはかる新ソリューションです。既にRDEを導入されている企業さま、また新たにRDEの導入を検討いただいている企業さまを対象に、パートナー企業さま経由で販売を開始いたします。

　企業システムの基盤化が進む中、帳票運用についても統合・共通化がすすみ、スプール管理システムで一括管理される帳票ログは、日々蓄積されています。しかし、帳票の出力や印刷状況を分析し可視化する仕組みを構築するには、ログデータの整備やインターフェイス画面の設計など開発工数が発生するため、せっかく蓄積された帳票ログが効果的に活用されていないのが現状です。

　このたび発表する「LOG Viewer for RDE」は、スプール管理システムに蓄積される帳票印刷ログを見える化し、業務の可視化や効率化に役立てたいというニーズに対して、ウイングアーク テクノロジーズがもつ帳票運用のノウハウを活かし提供する新ソリューションです。「LOG Viewer for RDE」は、容易な導入手順で、帳票印刷ログを見える化をはかり、導入後すぐにご利用いただくことができます。主な機能詳細については以下をご参照ください。

＜主な機能＞
・帳票印刷状況の確認
日付・時間ごとの帳票の印刷状況を、正確に把握することができるため、使用頻度から帳票の必要性の見直しをはかることができるほか、部門ごとの印刷費用の負担を分けることができます。また、プリンター機器の利用頻度の情報から、利用されていない機器資源の集約化の検討に役立てることができます。

・システム稼動状況の確認
システムの稼働状況を把握することで、サーバーリソースの有効活用やシステムの最適化に役立てることができます。また、帳票ログの異常値から障害傾向を把握することができます。

・内部監査対応での利用
帳票印刷ログから、不正印刷やシステムの権限変更など、不正使用を把握するための監査・証跡情報として活用することができます。

　なお、「LOG Viewer for RDE」詳細については下記URLをご参照ください。
　http://www.wingarc.com/solution/log_viewer/

■運用イメージ：帳票の印刷利用状況の確認

■製品の対応バージョンについて
※RDEの対応バージョンは、Ver3.2、8.0、9.0です。
※Dr.Sum EAの対応バージョンは、Dr.Sum EA One、Dr.Sum EA Datalizer for Web、Dr.Sum EA Datalizer MotionChart　Ver3.0シリーズです。
詳しくはお問い合わせください。

※1　 別途、Dr.Sum EAの稼働環境が必要です。この価格にはRDEの製品価格はふくまれておりません。詳しくは、お問い合わせください。

※2　「Report Director Enterprise（RDE）」について（http://www.wingarc.com/product/svf/）
RDEは、基幹システムのオープン化をテーマに、これまで拠点に分散していた印刷システムを統合し、各プリンターを管理してWebベースで本社センターによる印刷の集中管理を実現する帳票スプールサーバです。プラットフォームやプリンター機種を選ぶことなくオープンな環境で、請求書や納品伝票などの基幹システムの大量帳票出力（PUSH型・バッチ処理）と、各拠点への一括バッチ配信（PULL型）を実行することができます。

※3　「Dr.Sum EA」について（http://www.wingarc.com/product/dr_sum/）
Dr.Sum EAは、経営者層から業務担当者まで幅広くデータ活用できる環境を用意し、事業の収益性や販売実績の管理などさまざまなデータを手元のPC上で自由かつ高速に集計分析できる環境を提供し、全社での情報活用を身近に実現するBIソリューションです。

※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。