導入事例

東映株式会社

全社展開をにらんだBI環境の全面リプレース。
選ばれたのは、スピード、使い勝手、費用対効果の高いライセンス体系と、
三拍子そろったDr.Sum

導入製品
業種
情報・通信
投稿日
2007.12.22

一部門からスタートしたDr.Sum
生産管理システムのデータ分析ツールとして全社展開へ

導入背景
導入したBIツールは多機能ではあったものの、快適な操作性を求めるとなると、ハイスペックマシンを用意しなければならないという制約があり、スピードも遅く、社内普及には至っていませんでした。

課題
  • 従来利用していたBI ツールが、スピードおよび高額すぎるライセンス料の問題から全社展開を阻害
解決策導入ポイント
  • 大量データも高速に扱える処理スピード
  • インターフェイスにExcelが利用できる使い勝手のよさ
  • 容易にユーザー増加を行えるライセンス体系
効果
  • エンドユーザーが欲しい帳票を好きなときに好きなように作成できる環境が確立
  • 帳票開発のコスト、工数を大幅に削減

データの抽出スピード、処理速度が優れているだけでなく、使い慣れたExcelを利用できるため、ユーザーの教育が必要ありませんでした。今では本社、支社、支店、撮影所などの各拠点で、145ユーザーがこの環境を日常的に活用しています。


老若男女問わず、感動を与え続ける総合エンターテインメント企業


 東映株式会社は1951年の誕生以来、半世紀以上にわたって数多くの優れた映像を世に送り出してきたエンターテインメント企業である。映画黄金時代の時代劇や「仁義なき戦い」などの任侠・実録アクションから「セーラームーン」「仮面ライダー」などに代表される子供向け作品、また近年では「明日の記憶」「男のたちの大和」といった話題作まで、その作品は多くの人々に感動を与え続けている。そしてインターネットやデジタル放送などのマルチメディア時代を迎え、映像コンテンツの重要性がますます高まっている現在も「多くの人々が楽しめるエンターテインメント」を提供し、新たな映像作品を東京・京都両撮影所を中心に生み出している。


最初に導入したBIツールは、スピードとライセンス料に問題あり


 同社では、いわゆる“2000年問題”を目前に控えた1990年代後半、それを機会としてメインフレームとオフコンで稼働していた、会計システム、人事・給与システム、映画館への映像を提供することで得られる配給収入管理システムなど種々の基幹システムを、順次クライアント/サーバー型システムへ移行することを決断した。移行にあたっては、それぞれ業務に最適なパッケージ製品を選択、適宜カスタマイズを加えて導入することになったが、せっかくデータが容易に取り出せる環境が構築できるのだからと、データ分析の仕組みを取り入れることにした。これには、それまでシステムごとに個別に対応していたデータ分析結果を反映した帳票の開発工数を抑える意味合いもあった。その際、採用したのは当時日本で一番主流といわれたBIツール。そして、その製品は配給収入管理システム、ビデオ販売管理システム、会計システムの3種の基幹システムに導入され、メインフレーム/オフコン時代の帳票の代替インフラとして、またビデオ売り上げの傾向分析ツールとして活用されるようになった。

 しかし、そのBIツールは、多機能ではあるのだが、快適な操作性を求めるとなると、ハイスペックなマシンを用意しなければならないという制約があった。当時、同社が利用したサーバーでは、基幹システムのデータベースからこのツールへのデータ抽出に時間がかかる。また、データが抽出されてからもそれをハンドリングする操作が遅く、ユーザーはフラストレーションを抱えながら作業しなければならなかった。そして、何よりも大きな懸念事項はライセンス料と保守料だった。ユーザーライセンス体系のため、ユーザーを増やそうとするたびに多大なコストがかかる。せっかくのデータを自由に活用できない状況にあった。

 気軽にデータ分析できるようにと導入したツールであったが、高額なライセンス料が社内での普及を阻害していた。「ユーザーを気軽に増やせないので、新しいユーザーを追加する際にはしばらく使っていないユーザーアカウントを削除して、利用要請があるたびに、“本当に使いますか?”など利用状況環境を確認していました」東映株式会社 情報開発室 黒木 俊徳氏は、当時の様子をこう語る。

 データ分析環境を全社に展開したいと考えていた同社は、このままでは立ちゆかないとツールのリプレースを考え始め、2002年秋、Dr.Sum Standardのセミナーへの参加登録をきっかけに、Dr.Sum導入を本格的に検討するようになる。


大量データを高速に扱え、気軽にユーザーを増やせるDr.Sumを選択


 このとき、同社はDr.Sum以外の製品も候補に挙げていた。しかし、最終的に選んだのはDr.Sumだった。この決定について、東映株式会社 情報開発室 室長 木村 直道氏は、次のように語る。

 「Dr.Sum Standardはデータの抽出スピード、パソコンでの処理速度が一番優れていました。当社が一番重視するのはそこなのです。というのも当社は、基本的に基幹システムのデータベースデータは削除しません。必要になったらいつでもアクセスできることが大切だと考えているからです。これは現在の数字ですが、会計データは約10年分、600万件程度あり、すべてのデータを合わせると約1500万件に達します。データは増加する一方という前提がありましたから、データ分析ツールの処理スピードは、最も基本的な要件でした」

 それだけではない。Dr.Sum Standardはインターフェイスにユーザーが使い慣れたExcelを利用できるため、ユーザーの教育が必要ない。さらに、ライセンス体系はクライアントチャージフリーのため、追加コストをかけずにユーザーを増やすことができる。

 こうした理由から、東映はDr.Sumを選択。2003年2月、京都撮影所への導入を皮切りに、会計システム、教育映像販売システム、映画の入場料収入を管理する興行収入管理システム、配給収入管理システム、商品販売管理システムなどに次々と導入されていった。2005年、さらに大容量データの高速検索・集計を実現するDr.Sum EAがリリースされると、時をおかずアップグレード。会計システムに関しては、基幹システムに登録されたデータをすぐに確認したいというニーズがあった。これに対しては、Dr.Sum EA Synchronizerが導入され、データベースの一部は5分ごとに300トランザクション分のデータがDr.Sum EAに転送されている。現在、本社、支店、撮影所など各拠点で、145ユーザーがこの環境を日常的に活用、Dr.Sumという名称も同社ですっかり定着している。


ユーザーが欲しい帳票を一瞬のうちに手に入れられる環境が確立


 このように東映では、2003年からすでに4年にわたってDr.Sum EAシリーズを利用してきた。その導入効果についてどのようにとらえているのだろうか。東映株式会社 情報開発室 春原(すはら)智広氏は、次のように証言する。

 「エンドユーザーが自分の欲しい帳票を自分の好きな時に好きなように作成できる環境が整ったと思います。また、データのビューを作成し、利用者をコントロールしながらの展開が可能になったことで、たとえば、今までは経理部しか見ていなかった帳票を、各部門の管理職でも見ることができるようになりました。全社レベルでのデータ共有が進んだと思います」

 木村室長は、春原氏の言葉をこう補足する。

 「好きなように帳票が作成できるようになったということは“便利”になったということですが、これは実はすごく大事なことなのです。メインフレーム時代は、帳票が必要になるたびに基幹システムに依頼していましたから、手に入るまでに非常に時間がかかっていました。従来のBIツールとの比較でも、データの抽出に一晩かかっていたのが今は5分程度。一瞬で手に入るという感覚です。帳票開発という側面でも、外部に依頼しなくなった部分大幅なコスト削減が実現しました。

 2008年6月、同社には新しく稼働を開始するシステムがある。映像資産管理システムが映像作品の収支を一次、二次使用のすべてフェーズにわたって管理するというものだ。ここでもDr.Sum EAを活用する予定だ。まもなく登場する機能拡張製品についても大きな期待を寄せており、将来的にはWebブラウザーで自由にデータを閲覧できる環境を確立することを構想している。


Company Profile

東映株式会社

創業 :1949年10月1日(昭和24年)
所在地 :東京都中央区
事業内容 :戦後、急速に浸透し始めた洋画以上の映画作品を日本人の手で。そんな若く熱い情熱に燃えて産声をあげた東映。以来半世紀を越えて、幅広いファンに支えられ、映画・テレビ・ビデオその他多様な映像の製作と、それらの映像の多角的な営業により、質高く健全なエンターテインメントの提供に努めている。
URL :https://www.toei.co.jp/

情報開発室
室長 木村 直道 氏(写真中央)

情報開発室
黒木 俊徳 氏(写真右)

情報開発室
春原(すはら)智広 氏(写真左)

導入製品

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